廃棄するよりも買取（下取り）がおすすめ！ | 不要になったビジネスフォンの処分法

ビジネスフォンは通常、リース契約を結ぶか、買取（購入）するか、大きく2つの方法で導入されます。

リース契約は、リース契約期間が設定され、その期間中の解約は原則できないことや、リース期間満了時は返却義務があるなどの特徴があります。

一方の買取（購入）は、購入することで所有権は自身にあるので、契約期間はなく自由に使える反面、不要になったときは全て自己責任で廃棄処分しなければなりません。

リース品でも買取品でも、返却・処分には費用が必要になります。
そこで、今回おすすめしたいのが、中古ビジネスフォンの買取および下取り。

ここからは、中古ビジネスフォンの買取および下取りについて詳しくご説明いたします。

▶︎目次

ビジネスフォンの導入方法として、リースと買取（購入）の2通りの方法があり、不要になってときの処分方法に違いがあります。

リース契約で導入したビジネスフォンはリース会社の資産になり、基本的に勝手な廃棄処分は不可。
さらに、リース契約でのリース期間は概ね3年～7年の間で設定され、そのリース契約期間中の途中解約は原則できません。

リース契約期間が満了したとき、返却義務はありますが、再リースも選択肢として用意されています。
その際、再リースせず返却する場合、中古ビジネスフォンの撤去から輸送までの費用は一般的に全て自己負担で行わなければなりません。

一方、買取（購入）でビジネスフォンを導入すれば、所有権はもちろん自身にあるので、譲渡や廃棄処分は自由にできます。

ただし、不要になったときは、すべて自己責任において廃棄処分する必要があります。

前提として、ビジネスフォンの電話機と主装置は「産業廃棄物」として処理しなければなりません。
そのため、中古ビジネスフォンは一般の不燃ゴミに出すのは厳禁。違法となり刑罰が科せられます。

廃棄処分するときは、各自治体の廃棄処分方法に従うようにして下さい。
環境課などに問い合せると、自治体認定の産業廃棄物処理業者が紹介されるので、その業者に依頼して廃棄処分を行います。その際、廃棄処分費や運搬費などの費用がかかり、当然自己負担になります。

以上のように、リースと購入（購入）で処分方法は異なりますが、どちらもある程度の費用が必要になります。

そこで今回おすすめするのが、買取（購入）した中古ビジネスフォンの買取りおよび下取りサービスの利用。

リース契約は、リース会社に返却義務がありますが、買取（購入）した中古ビジネスフォンは、廃棄処分よりも買取および下取りサービスの利用がおすすめです。

インターネットで「中古ビジネスフォン　買取」で検索すれば、数多くの買取業者がヒットします。
つまり、不要になった中古ビジネスフォンは買取してもらえるのです。

利用にあたっては、それぞれのWebサイトをしっかり確認してから問い合せるようにして下さい。

基本的に中古ビジネスフォンの買取は買取業者によって細かい基準や条件が異なり、ビジネスフォンの状態によっては買取してくれないケースもあることは認識しておきましょう。

また、不要になるビジネスフォンがあるということは、次に導入するビジネスフォンを探す必要がありますよね。

探すときは通常、ビジネスフォン販売業者を利用しますが、多くの販売業者では中古ビジネスフォンの下取りを行っています。

新たなビジネスフォンを探す段階で相談してみましょう。実績がある販売業者なら快く対応してくれるはず。
ただし、ビジネスフォンの下取り価格は、ビジネンフォンの状態によって下取りできないことや、以下の要素で下取り価格の査定が変わってきます。

当然、すべての販売業者が下取りサービスを行っているわけではないので、まずは問い合わせてみることをおすすめします。

以上のように、不要になった中古ビジネスフォンを単に廃棄処分するよりも、それ程大きな金額ではないものの、次に導入するビジネスフォンの購入費の足しになれば御の字ですよね。

また、買取・下取りされたビジネスフォンの中で、中古ビジネスフォンとして販売できるものは、クリーニングや動作テストなどが行われ、再度店頭に並びます。

ビジネスフォンは、リースまたは買取（購入）のいずれかで導入され、不要になったときの処分方法が異なります。

リース契約で導入して中古になったビジネスフォンはリース会社に返却が必要。
また、買取（購入）で導入した中古ビジネンフォンは、自治体の指示に従って正しい方法で廃棄処分しなければなりません。

そこで、買取（購入）品のビジネスフォンは、買取および下取りサービスの利用がおすすめ。
地球環境にも優しく少額でもお金にもなるので、廃棄処分の方法を考える前に買取や下取りしてくれる業者を探してみてはいかがですか。